アルムナイネットワークの専門サービスだからこそSNSではできないことが実現できる
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アルムナイネットワークの専門サービスだからこそSNSではできないことが実現できる

運営事務局の声
アルムナイ事務局 デジタルテクノロジーディビジョン 部長 土井篤さん(写真上)/
アルムナイ事務局 エグゼクティブディビジョンプリンシパルコンサルタント 山川裕子さん(写真下)

会社名:株式会社ジェイエイシーリクルートメント
従業員数:918人
企業HP:https://www.jac-recruitment.jp/

SNSでのアルムナイネットワーク運営には限界があった

ーOfficial-Alumni.comを導入した目的について教えて下さい

土井:アルムナイネットワークをより推進させるにはどうしたらいいのか、相談したいと思っていた時に、社員からOfficial-Alumni.comを紹介してもらったことがサービスを知った最初のきっかけです。

当社では2021年1月にSNSでアルムナイネットワークを立ち上げており、運営する中でアルムナイが参加する目的がそれぞれ違うということが見えてきたことから、分科会のようにテーマ別のグループを作りたいと考えました。ビジネス志向が強い人、プライベートな趣味の話がしたい人、同窓会のように昔話で盛り上がりたい人など、それぞれに適したグループがあれば、アルムナイが自発的に参加しやすく、輪が広がるのではと思ったのです。

ただ、それを既存のSNSで実現するのは難しく、また僕らとしてもJACから一方的に情報発信をするのではなく、アルムナイが主体となれる場にしたいと思っていたことから、アルムナイネットワーク専用のプラットフォームが必要だという考えに至りました。

山川:他に、イベントに関するアルムナイとのやりとりにも課題がありました。案内の送付、出欠の確認、参加者情報の収集など事務局2人で手分けしてアルムナイ60名一人ひとりに手作業でメールを送っていたのです。

また、既存のシステムではタイムリーな更新が難しく、情報の管理も煩雑でした。アルムナイネットワークに登録していただいたアルムナイを定期的にフォローすることを考えても、その管理方法では限界があると感じていました。

専門ツールだからこそ「アルムナイの質」が担保できる

ーOfficial-Alumni.comの導入によってそれらの課題は解決できましたか?

土井:分科会のコミュニティはトークルームで作ることができました。活性化はこれからですが、ひとまずやりたかったことはできています。

また、2022年1月に実施したアルムナイイベントではOfficial-Alumni.comを通じて全体にメッセージを発信することもできました。同時に個別の声掛けも行いましたが、参加者の情報が見やすくなり、システム上で個別メッセージも送れるようになったので、運営が楽になったと思います。

山川:Official-Alumni.comにはユーザー画面と事務局用の管理画面の大きく二つがあり、後者によって事務局の情報管理は大きく改善されましたね。特に、登録しているアルムナイを年齢層や属性などで検索でき、「誰が登録しているのか」を把握しやすく、アルムナイの現職がわかるのはとても便利だと感じています。

土井:SNSのアルムナイネットワークでは、誰が参加しているのかを把握しきれていない部分がありました。本当にJAC出身者か確認が取れませんし、日本法人ではなく海外のJACアルムナイの方も参加していました。

一方、Official-Alumni.comにはアルムナイの登録後、事務局の承認機能があるので、本人確認ができ、「JAC日本法人のアルムナイ」が集まるネットワークとしての精度が担保できます。

山川:よりアルムナイネットワークを拡大していきたいという目的がある中で、現在の状況が管理画面で可視化されるのは非常に良いですね。今後の目標も立てやすいです。

「退職」の概念が変われば会社と従業員はより良い関係性を築ける

ーOfficila-Alumni.comはどのような人にお勧めでしょうか?

土井:当社ではアルムナイネットワークをつくるにあたって学校のアルムナイネットワークについても調べましたが、世界各国の大学でアルムナイネットワークは広がっていますよね。サッカーチーム『浦和レッドダイヤモンズ』にもアルムナイネットワークができたと聞きましたが、企業に限らず、さまざまな組織にアルムナイネットワークの可能性はあると思います。

ー最後にOfficial-Alumni.comでこれからやりたいことがあればお聞かせください

土井:アルムナイネットワークを通じて、JACという会社や組織をみんなが良いと思える状態をつくることに寄与したいですね。

個人的には「退職」という概念がアルムナイネットワークによって大きく変わることを実感しています。退職ではなく「卒業」という感覚が社内にどんどん生まれ、「辞めた後もつながり続けていく」と考える人が増えることで、会社と従業員はより良い関係性を築けるのではないでしょうか。